増改築リフォームを成功させるには予め外装または内装の変更を希望しているのか、浴室やキッチンなどを新しくしたいのかといった希望を明瞭にする事が大切です。
室内空間が手狭に感じられるようになったという理由や、築年数が古くなってきたという理由で増改築リフォームを行うと業者が主導になって増改築リフォームが進められるため、リフォームの完成形が自身の理想形になり難いためです。
そのため、希望を明瞭化してから増改築リフォームを依頼する事が成功させるには大切なのですが、初めての増改築リフォームなどでわからない事が多いのであれば、建物診断を行った後に増改築を行うとしっかりと実用性や利便性を兼ねた増改築リフォームが完成します。
増改築リフォームを行う際は外装のデザインや内装の住心地の良さなどに目を向けて計画が行われやすいものの、忘れずに考慮しておかなければならないのがリフォームを行う物件が位置している場所と求められる基準についてです。
建物に関する法律として都市計画法や建築基準法が存在しており、各地域ごとによって法律に則ったリフォームを行わなければなりません。
特に隣地斜線制限や道路斜線制限などはこれまでの物件ではクリアしていたのにも関わらず、増改築を行った結果条件がクリアできなくなってしまう事例は稀有ではありません。
条件がクリアできていないとたとえリフォームが完成した後でも撤去する必要があるため、リフォームに着手する前に十分に法律について考慮しておき、業者を選ぶ際にも各地域ごとの制限に則って工事を進めて頂ける業者を選ぶようにしましょう。
そのため業者とは計画と工事、完成に至るまで密接に連携していく事が大切になりますが、業者と密接に連携していく上では目指しているイメージの共通認識も重要です。
できるだけコストを抑えて完成させたい箇所や、コストを度外視して増改築リフォームをしたい場所などの共通認識を持つ事が大切で、具体的に導入したい製品や設備があるのなら製品名や設備名をお伝えするのも良い方法です。
